住宅購入のために考えるべき費用の内訳と適正額
住まいの購入は、家族にとって「いつでも安心できる場所」というセーフティゾーンを提供してくれます。
購入にあたっては、モデルハウスやモデルルームの見学や担当者の説明などを通じて、将来の家族のイメージを描く方も多いことでしょう。
しかしながら、住宅購入は人生で最も大きな買い物です。
十分な資金計画を行わないと、返済が困難になり、大切な住まいを失ってしまうリスクがあります。
特に重要なのが自己資金です。
預貯金の金額によって、住宅ローンの負担も大きく異なります。
この記事では、住宅ローンを組む際に必要な自己資金の適正額について分かりやすく解説します。
住宅購入における必要な費用の概要
住宅を購入する際、一般的には建物や土地の価格に住宅ローンの金利を加えたものが全費用だと思われがちですが、実際には頭金や税金、諸費用なども必要です。
不動産価格や金利だけで返済計画を立てると、返済ができなくなる可能性があります。
住宅の購入費用には、「諸費用」「物件価格」「維持費」という3つの種類がありますので、それぞれの目安額を把握しておくことが重要です。
以下ではそれぞれの費用について平均的な相場を解説します。
住宅購入にかかる諸費用
一戸建ての場合、購入費用の6％〜9％が諸費用となります。
一方、分譲マンションの場合は3％〜6％が必要となります。
具体的には、3000万円のマンションを購入する場合、おおよそ240万円〜300万円程度が必要になります。
なお、諸費用は現金で支払う必要があることに留意してください。
住宅の物件価格
住宅ローンを利用する場合、一般的には物件価格の10％〜20％を頭金として現金で支払い、残りを分割払いにします。
住宅金融支援機構の調査によると、2020年度の物件価格や頭金の平均額は以下の通りです。
住宅の維持費について
一戸建てやマンションを購入すると、維持費が発生します。
維持費の中で共通するものは固定資産税と都市計画税ですが、他の維持費は一戸建てとマンションでは異なります。
マンションの場合、毎月の修繕積立金が必要となります。
新築の時は約5,000円～6,000円程度ですが、20年以上立つと約2万5,000円くらいになる場合もあります。
また、車を購入した場合、駐車場料金もかかるため、年間で20万円～50万円の維持費が必要です。
一方、一戸建ての場合、将来の修繕やリフォームに備えるための費用を自分で計画する必要があります。
住宅ローンを組む際は上記の事も考慮する必要があります。このサイトでは住宅ローンについて詳しく掲載してあります。
例えば、外壁塗装の場合は、費用は建物の広さによって異なるため、都会よりも田舎に建てた物件の方が費用が高くなる場合もあります。
維持費については、購入前に十分に考慮し、将来の負担を予測する必要があります。
また、維持費は物件の種類や立地条件によっても変動するため、具体的な予算管理が必要です。
例えば、長期的な修繕計画や、予想外の出費に備えるための蓄えなど、計画的な維持管理が求められます。
住宅ローンを組むときに貯金はいくら必要